zehとは?基準やメリットを簡単にわかりやすく解説 | 株式会社JNS建築事務所

更新日:4月11日

ZEHとは、省エネや創エネを目的として建てられる住宅のことです。断熱や太陽光システムの導入で住宅性能が高く、長く住むのにうってつけの住宅といえます。


しかし、実際にZEH住宅を建てる・住む上でどのようなメリットとデメリットがあるかわからない人も多いのではないでしょうか。


そんな人のために、この記事ではZEH住宅のメリット・デメリットと併せてZEHの基準について紹介しています。ぜひ参考にしてください。


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目次
  • zehとはなにか?~zehの定義~

  • zeh住宅のメリット・デメリット

  • zehを実施するには?zehに必要な評価基準

  • zehをするなら必ず使いたい補助金の情報

  • zehに関する政府の方針


zehとはなにか?~zehの定義~

ZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)は、「外皮の断熱性能等を大幅に向上させるとともに、高効率な設備システムの導入により、室内環境の質を維持しつつ大幅な省エネルギーを実現した上で、再生可能エネルギーを導入することにより、年間の一次エネルギー消費量の収支がゼロとすることを目指した住宅」のことです。




省エネルギーの基準は、2025年に各住宅への義務化が求められています。その基準よりもグレードの高い基準が「ZEH基準」です。


ZEHは高い断熱性能をベースとして、高効率機器・HEMSによる「省エネ」と太陽光発電をはじめとする「創エネ」を組み合わせて、住宅の一次エネルギーの年間消費量がゼロになることを目指しています。


環境の配慮に関して、「住宅の省エネルギー化」は最重要課題の一つです。世界的に見れば既にZEHは普及しており、日本国内においても「使うより多くのエネルギーを生み出す家」としてZEHの普及が進み始めています。


zeh住宅のメリット・デメリット

ZEH住宅のメリット・デメリットを、以下の3つに分けて紹介します。

  • 断熱性

  • 光熱費

  • 維持や導入にかかるコスト

断熱性

ZEH住宅の建築には、高い断熱性能を持つ素材が使われます。断熱性能が高い家は外気温の影響を受けにくく、夏は涼しく、冬は暖かい快適な生活を送れるでしょう。


特に冬は断熱性の高さから、効率的に家の中全体を温められます。これは高断熱性能を持つ素材を使っているため、熱を外に逃がしにくく、家の中の温度を一定に保ちやすいためです。


家の中の温度を一定に保つことで、ヒートショックを防げるほか、結露によるダニ・カビの発生を抑える効果もあります。


光熱費

ZEH住宅は、省エネや創エネを目的としている住宅で、光熱費の削減も期待できます。光熱費の削減につながる理由としては、以下の通りです。

  • 高効率な設備かつ高い住宅性能を持つため、使用電力を最小限に抑えられる

  • 太陽光発電を導入することで、自らエネルギーを作り出せる

実際、ZEH住宅に住んでいる人のほとんどは光熱費の削減を目的としています。加えて、消費電力よりも自家発電量が多くなった場合は、電力会社に電気を買い取ってもらい、収入を得ることも可能です。


ZEH住宅に住むことで、これまで支払いが当たり前だった光熱費を支払わなくて済む可能性も十分に考えられます。



維持や導入のコスト

ZEH住宅は、省エネ設備や太陽光発電パネルの設置に高いコストがかかります。


ZEH住宅と一般的な住宅の建設費用を比較したとき、平均すると200万円~300万円ほどZEH住宅の方が高いです。


また、維持費やメンテナンス費用の面で見ても、ZEH住宅はコストがかかります。特に太陽光パネルは屋外で強い日差しと強風を直接受ける設備です。そのため、パネル自体の劣化や損傷の可能性は避けて通れません。


太陽光パネルにトラブルが起きると、発電効率や性能が低下します。そうすると、ZEH住宅が目指す「使うより多くのエネルギーを生み出す家」の実現は難しくなるでしょう。


太陽光パネルのトラブルを避けるには、定期的なメンテナンスが必要です。トラブルが起きてから依頼するのではなく、トラブルが起きないように専門の業者へ依頼しましょう。


こう見ると、ZEH住宅にはコスト面のデメリットしかないように見えますが、実はそうではありません。長い目で見たとき、初期費用分は光熱費の節約分で十分に回収できると考えられています。


また、ZEH住宅は資産価値も残りやすいです。もしZEH住宅を売ることになっても、売却時に高く売れる可能性が高いため、初期費用のコストは必ずしもデメリットにはならないといえるでしょう。


zehを実施するには?zehに必要な評価基準

ZEHを実施するには、以下4つの評価基準を満たす必要があります。

  1. 強化外皮基準(1~8地域の建築物エネルギー消費性能基準を満たし、UA値が1、2地域:0.4W/㎡K相当以下、3地域:0.5W/㎡K相当以下、4~7地域:0.6W/㎡K相当以下)を満足すること

  2. 再生可能エネルギーを除き、基準一次エネルギー消費量から20%以上の一次エネルギー消費量削減されている

  3. 容量を問わず、再生可能エネルギーを導入している

  4. 再生可能エネルギーを加えて、基準一次エネルギー消費量から100%以上の一次エネルギー消費量削減されている

上記のうち、1は「エネルギーを極力必要としない住宅」、2は「エネルギーを上手に使う住宅」3、4は「エネルギーをつくる住宅」となります。


省エネ基準よりも厳しい基準が設けられている分、ZEH住宅の価値は高いものであるといえるでしょう。


zehをするなら必ず使いたい補助金の情報

ここでは、ZEHに関連する補助金の情報をまとめました。補助金の種類は、以下の3つです。

  • ZEH支援事業(ZEH)

  • ZEH支援事業(ZEH+)

  • 先進的再エネ熱等導入支援事業


ZEH支援事業(ZEH)

ZEH支援事業(ZEH)の補助金は、ZEH住宅の補助金において最もシンプルなものです。

補助額は55万円/戸をベースに、蓄電システムを導入すると2万円/kWhもしくは補助対象経費の1/3又は20万円のいずれか低い額が加算されます。


ZEHロードマップにおける「ZEH」の定義を満たしていることに加えて、SIIに登録されているZEHビルダー/プランナーが関与する住宅であれば、誰でも申し込みが可能です。


ZEH支援事業(ZEH+)

ZEH支援事業(ZEH+)は、再生可能エネルギーの自家消費拡大を目指したZEHに対して支払われる補助金です。

100万円/戸の補助額が発生し、ZEHロードマップにおける『ZEH』の定義を満たすほか、以下から2つ以上の要件を満たしている住居が対象となります。

  1. 省エネ基準から25%以上の一次エネルギー消費量削減

  2. 以下の再生可能エネルギーの自家消費拡大措置のうち2つ以上を導入すること

  • 外皮性能の更なる強化

  • 高度エネルギーマネジメント

  • 電気自動車(PHV車を含む)を活用した自家消費の拡大措置のための充電設備又は充放電設備

3.SIIに登録されているZEHビルダー/プランナーが関与する住宅


このほか、次世代ZEH+と呼ばれる補助金も用意されています。次世代ZEH+の対象は、ZEH+を満たす住宅であることに加えて、以下4つのうち1つ以上のシステムを導入している住宅です。

蓄電システム

2万円/kWh、補助対象経費の1/3又は20万円のいずれか低い額

燃料電池

定額2万円

​V2H充電設備

補助対象経費の1/2または75万円のいずれか低い金額

太陽熱利用温水システム

​液体式:17万円/戸 空気式:60万円/戸


先進的再エネ熱等導入支援事業

先進的再エネ熱等導入支援事業は、液体集熱式太陽熱利用システムや蓄電システムなどを導入するときに発生する補助金です。ZEH支援事業(ZEH)、ZEH支援事業(ZEH+)と併願もできます。


導入システムごとの具体的な補助金は、以下の通りです。

直交集成板

90万円/戸

​地中熱ヒートポンプ・システム

90万円/戸

PVTシステム

液体式:65万円/戸もしくは80万円/戸 空気式:90万円/戸

液体集熱式太陽熱利用システム

12万円/戸もしくは15万円/戸

蓄電システム

2万円/kWh、補助対象経費の1/3又は20万円のいずれか低い額

なお、蓄電システムに関してはZEH+の補助対象住宅に導入する場合に限り申し込みできます。


zehに関する政府の方針

ZEHに関する政府の方針として、以下の2つを紹介します。

  • 政府の目標

  • ロードマップ

政府の目標

政府では、「2020年までにハウスメーカー等が新築する注文戸建住宅の半数以上で、2030年までに新築住宅の平均でZEHの実現を目指す」という目標を制定しています。


また、2050年カーボンニュートラル実現に向けて、経済産業省・国土交通省・環境省の各所が連携し、住宅の省エネ化や二酸化炭素の削減に取り組んでいます。


ロードマップ

ZEHのロードマップについては、下記のようになっています。

定義の確立

2015~2016年度:定義の確率

2017~2018年度:定義・目指すべき水準の拡張

※以降必要に応じて定義・水準の見直し

事業者の補助

2015~2018年度:建築補助 2018~2020年度:定義・水準に応じた建築補助

目標の設定

2015~2030年度:自主的な行動計画等に基づくデータ収集・進捗管理・定期報告 2018~2021年度:評価制度の確立、登録制度の見直し

技術者の育成

2015~2018年度:中小工務店等のノウハウ確立

2018~2020年度:設計ノウハウの普及促進

2020~2030年度:設計ノウハウの標準化

広報

2015~2030年度:ZEH広報/ブランド化 2018~2020年度:販売ノウハウの普及促進 2020~2030年度:販売ノウハウの標準化

技術開発

​2016~2030年度:ZEHの標準仕様化

(ZEH+の住宅商品ラインナップ化を含む) 2018~2020年度:要素技術の高度化・普及促進 2020~2030年度:ZEH要素技術の標準仕様化

ZEHの普及

2017~2020年度:新築戸建住宅の過半数をZEH化 2020~2030年度:新築戸建住宅におけるZEHの自立普及/新築住宅の平均でZEHを実現


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